
image photo
価値を紡ぐ、
その資産性。約0.2%に該当する、
希少な立地のレジデンス。横浜市内で2005年1月以降に供給された新築分譲マンションは合計1,287物件。
そのうちみなとみらい線の始発駅「元町・中華街」駅を最寄り※1とする物件は21物件(約1.6%)。 さらに「山下町」アドレスに該当するのは全体1,287物件のうち3物件(約0.2%)にあたり、 過去事例においても数少ない供給率であることが伺えます。
※出典:㈱マーキュリー調べ (2025年3月現在)、販売が2005年1月~2024年12月までのマーキュリー調査・捕捉に基づくマンションデータより
※ 1: ㈱マーキュリーの調査で物件公式HPの概要より最初に表記されている駅を最寄り駅として表現しています。駅徒歩3分圏内で約190.8%。
リセールバリューは 上昇傾向に。リセールバリューとは新築分譲時と中古流通時の価格⽔準を⽐較した数値のことで、将来的な資産形成の⽬安とされる指標のひとつです。
みなとみらい線を最寄りとし、2015年2⽉から2025年1⽉までに流通した築10年以内の中古マンションは駅から近いほど価格上昇の傾向にあり、駅徒歩3分圏内では約190.8%という⾼⽔準の数値を⽰しています。
※出典:㈱マーキュリー調べ (2025年3月現在)、2015年2月~2025年1月までに流通した、みなとみらい線沿線の駅が最寄りとした築10年以内の中古マンションを対象に算出したもので、将来の価格維持率(リセールバリュー)を保証するものではありません。
住宅コンサルタントによる
山下町マンションの 資産価値検証様々なメディアで活躍する住宅コンサルタント野中 清志氏に
山下町の特徴や資産性などについて解説いただきました。
image photo

※画像は横浜都市発展記念館提供
横浜港開港に伴い生まれた、
異国情緒あふれる街並み。安政5年(1858)の日米修好通商条約の締結により、翌年の安政6年(1859)に横浜港が開港。
それに伴い現在の山下町界隈は、来日する諸外国の外交官や商人たちが暮らす外国人居留地として発展を遂げるようになりました。 その後、明治32年(1899)に外国人居留地制度は廃止されますが、長い歴史のなかで築かれた異国情緒あふれる街並みは 今なお多くの人を魅了する独自の価値として輝き続けています。
関内駅前地区第一種市街地再開発事業イメージパース
提供:関内駅前港町地区市街地再開発組合/ 関内駅前北口地区市街地再開発準備組合街にさらなる価値を付加する、
大規模再開発の数々。山下公園に近接する「山下ふ頭」や「関内駅前周辺」をはじめ、「山下町」エリア周辺で進む大規模な再開発事業の数々。
歴史的な建造物が残る街並みは、新旧融和を大切にしながらも、さらなる発展を遂げようとしています。
再開発概念図
-
山下ふ頭再開発事業
かつて貿易の主要拠点として機能していた約47haもの広大な敷地を擁する「山下ふ頭」では、『新たな賑わい拠点の形成』『緑化空間の創出』『経済拠点としての強化』といった3つの方針に基づき、横浜市の将来像を象徴するプロジェクトとして計画されています。
出展:横浜市公式HP(山下ふ頭の再開発より)
(2026年頃の事業化及び2030年頃の施設供用を目指す) -
関内駅前地区第一種市街地再開発事業
再開発事業により高速バスや観光バスが乗り入れる交通広場や、駅前の歩行者専用道路等の基盤整備を行うとともに、グローバル企業本社・研究開発拠点等の業務機能や、職住近接型の高規格な賃貸住宅、商業施設等を整備することで、国内外から人々を呼び込む拠点形成に取り組むまちづくりが計画されています。
出展:横浜市公式HP
(関内駅前地区第一種市街地再開発事業より) 旧市庁舎街区活用事業<BASEGATE横浜関内> (2026年春頃オープン予定) 港町地区再開発事業(2029年度竣工予定) 北口地区再開発事業(2029年度竣工予定)