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価値を紡ぐ、
その資産性。
約0.2%に該当する、
希少な立地のレジデンス。
横浜市内で2005年1月以降に供給された新築分譲マンションは合計1,287物件。
そのうちみなとみらい線の始発駅「元町・中華街」駅を最寄り※1とする物件は21物件(約1.6%)。
さらに「山下町」アドレスに該当するのは全体1,287物件のうち3物件(約0.2%)にあたり、
過去事例においても数少ない供給率であることが伺えます。

※出典:㈱マーキュリー調べ (2025年3月現在)、販売が2005年1月~2024年12月までのマーキュリー調査・捕捉に基づくマンションデータより
※ 1: ㈱マーキュリーの調査で物件公式HPの概要より最初に表記されている駅を最寄り駅として表現しています。
駅徒歩3分圏内で約190.8%。
リセールバリューは
上昇傾向に。
リセールバリューとは新築分譲時と中古流通時の価格⽔準を⽐較した数値のことで、将来的な資産形成の⽬安とされる指標のひとつです。
みなとみらい線を最寄りとし、2015年2⽉から2025年1⽉までに流通した築10年以内の中古マンションは駅から近いほど価格上昇の傾向にあり、駅徒歩3分圏内では約190.8%という⾼⽔準の数値を⽰しています。
リセールバリュー
(築10年中古マンション)

※出典:㈱マーキュリー調べ (2025年3月現在)、2015年2月~2025年1月までに流通した、みなとみらい線沿線の駅が最寄りとした築10年以内の中古マンションを対象に算出したもので、将来の価格維持率(リセールバリュー)を保証するものではありません。
住宅コンサルタントによる
山下町マンションの
資産価値検証
様々なメディアで活躍する住宅コンサルタント野中 清志氏に
山下町の特徴や資産性などについて解説いただきました。

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資産価値について
横浜市のなかでも「山下町」のマンションは希少性があり、今後も資産価値が上昇する可能性もあります。「ザ・パークハウス 横浜山下町」の周辺には「みなとみらい21」や「横浜元町ショッピングストリート」をはじめ、横浜市内でも大型商業施設が多いエリアが点在し、生活利便性・交通利便性ともに良好な環境が整っています。
横浜は観光地としての側面もあり、国内はもとより訪日外国人も多く訪れるエリアです。本物件は横浜の象徴とも言える「山下公園」が徒歩圏にあり、付近には「マリンタワー」や多くの公園があります。さらに本物件は日本最大の中華街である「横浜中華街」も程近く、「山下公園」と「中華街」の間に位置する良好な立地と言えます。
「山下町」は再開発が進む「みなとみらい21」をはじめ、「関内」駅や「横浜」駅周辺などのビジネスエリアに近いことが特徴です。通勤時間に価値を置く方が増え、職住近接が好まれる中で、ビジネスエリアに近い住宅の需要がますます増えています。たとえば東京都心では数十億円もする超高級マンションが出現するなど、都心ビジネスエリアのマンションの資産価値が大きく上昇していることも事実です。横浜都心部に近い本物件では、周辺の再開発がマンションの資産価値を引き上げてくれる効果があると考えられます。
「山下町」周辺には神奈川県庁、横浜市庁、中区役所などの主要官庁があり、神奈川県や横浜市の行政の中心地とも言えます。中区のなかでも本物件の周辺エリアは古くから公的機関や金融機関などがあり、民間へのマンション用地の供給は有限性があると言えます。
最寄りの「元町・中華街」駅から5駅進んだ先の「横浜」駅からは東急東横線に直通運転を実施しています。また「横浜」駅からはJR京浜東北線、東海道線、湘南新宿ラインなどをはじめ、横浜市営地下鉄ブルーラインや京急線なども利用でき、交通利便性も良好と言えます。さらに「元町・中華街」駅(1番出口)まで徒歩3分と近く、こうした交通利便性は資産価値にも直結するのではないでしょうか。

(住宅コンサルタント)
株式会社オフィス野中 代表取締役
宅地建物取引士
首都圏・関西および全国でマンション購入に関する講演多数。
内容は居住用から資産運用向けセミナーなど、オンラインも含め数多く講演。
- 主な著書・執筆等
- 「「売れる」「貸せる」マンション購入法」週刊住宅新聞社
住宅新報「資産運用ビジネス特集」
週刊住宅タイムズ
日本経済新聞コラム 他多数 - メディア・テレビ出演等
- 大手不動産各社動画コンテンツ、TOKYO MX TV、BS12 他多数
※掲載の情報は弊社から住宅コンサルタント野中 清志氏に依頼し、寄稿いただいたテキストを一部編集したものです。また掲載の情報は2025年6月時点のもので今後変更になる場合がございます。

※画像は横浜都市発展記念館提供
横浜港開港に伴い生まれた、
異国情緒あふれる街並み。
安政5年(1858)の日米修好通商条約の締結により、翌年の安政6年(1859)に横浜港が開港。
それに伴い現在の山下町界隈は、来日する諸外国の外交官や商人たちが暮らす外国人居留地として発展を遂げるようになりました。
その後、明治32年(1899)に外国人居留地制度は廃止されますが、長い歴史のなかで築かれた異国情緒あふれる街並みは
今なお多くの人を魅了する独自の価値として輝き続けています。

関内駅前地区第一種市街地再開発事業イメージパース
提供:関内駅前港町地区市街地再開発組合/
関内駅前北口地区市街地再開発準備組合
街にさらなる価値を付加する、
大規模再開発の数々。
山下公園に近接する「山下ふ頭」や「関内駅前周辺」をはじめ、「山下町」エリア周辺で進む大規模な再開発事業の数々。
歴史的な建造物が残る街並みは、新旧融和を大切にしながらも、さらなる発展を遂げようとしています。

再開発概念図
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山下ふ頭再開発事業
かつて貿易の主要拠点として機能していた約47haもの広大な敷地を擁する「山下ふ頭」では、『新たな賑わい拠点の形成』『緑化空間の創出』『経済拠点としての強化』といった3つの方針に基づき、横浜市の将来像を象徴するプロジェクトとして計画されています。
出展:横浜市公式HP(山下ふ頭の再開発より)
(2026年頃の事業化及び2030年頃の施設供用を目指す) -
関内駅前地区第一種
市街地再開発事業再開発事業により高速バスや観光バスが乗り入れる交通広場や、駅前の歩行者専用道路等の基盤整備を行うとともに、グローバル企業本社・研究開発拠点等の業務機能や、職住近接型の高規格な賃貸住宅、商業施設等を整備することで、国内外から人々を呼び込む拠点形成に取り組むまちづくりが計画されています。
出展:横浜市公式HP
(関内駅前地区第一種市街地再開発事業より)
旧市庁舎街区活用事業<BASEGATE横浜関内>
(2026年春頃オープン予定)
港町地区再開発事業(2029年度竣工予定)
北口地区再開発事業(2029年度竣工予定)